今求められているデイは「効果を出すデイ」です。
そのためには、運動だけでなく、口腔、栄養を一体的に提供することや、エビデンスに基づいてAPDCサイクル(アセスメント-プラン-実行-再評価)を実施すること、ICTを活用することなどが必要です。
機能訓練・リハビリ-栄養-口腔サービスを一体的に提供
上記に示されるように、機能訓練・リハビリの効果を高めるために「機能訓練・リハビリ-口腔-栄養」を一体的に提供することが求められていきます。
これらを一体的に提供する体制を進める必要があります。
ADL維持等加算の報酬アップ
令和3年の改定では、データ提出と活用を要件に含む加算が多数新設され、ADL維持等加算も単位増となりました。
「データ加算算定が収益に大きく影響する」と述べる関係者もいますが、現単位と手間では収益に大きな影響を与えるとは思いませんし、データ提出とフィードバックの活用=「科学的介護」でもないと思います。
LIFEでのフィードバックは「提出データ」と「既知の事項」に限られ、データの考察には高い分析力が必要です。
データを最も活用するのは厚生労働省の政策・報酬部門でしょう。
多くのデータがあると報酬構造や単位、基準などの改定が容易となるため、データ加算は今後ますます推進されるでしょう。
目の前の収益とは別に、地域包括ケアで他法人、事業所との連携が推進されていくため、デジタル化やデータ提出は必要不可欠となるでしょう。
ICTの推進
ICT活用による人員基準緩和等が進められています。
それ自体は悪いことではありませんが、その目的が単純に「人手をかけない」に向きがちなことを危惧しています。
例えば、「バイタルが自動的にチェック、記録できる機器」を活用すると便利なようですが、利用者本人が自分で行う機会を奪い、体調管理の自立低下や職員の観察能力の低下、管理型介護の助長、利用者のコミュニケーション低下につながる恐れがあります。
ICT推進、人員基準緩和を実施する際は、これらをよく理解した上で実施する必要があります。
【情報提供元】
デイの管理者&リーダー「だよりね」
【学ぶ】
■デイの基準と運営指導・監査対応セミナー
■認知症ご利用者の生活行為向上のためのリハビリアプローチ
https://tsuusho.com/livingfunction
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